ネット販売を成功に導く入力支援システムT-UP（ティーアップ）

旅行会社がネット販売に期待するのは、手間とコストをかけず効率的に売上を拡大できる生産性の高さである。ところが実際には入力作業に手間取り、登録商品を拡大すれば省力化もままならず、意外に非効率な販売を余儀なくされているケースが少なくない。しかし山敷広告制作所が開発したネット販売支援システム「T-UP（ティーアップ）」を導入すれば、旅行ネット販売の生産性を一気に向上することも夢ではない。

複数旅行ポータルへの商品一括登録

　ネット販売を始めた旅行会社の多くが直面するのは旅行ポータルサイトへの商品登録作業の煩雑さだ。ポータルごとに異なる入力方法に沿って個別に作業するのは無駄が多くミスも発生しやすい。作業に手間取っている間にタイムラグも生じ商品鮮度も落ちる。しかし「T-UP」を利用すれば、エイビーロード、Yahoo!トラベル、トラベルコちゃん、フォートラベルといった複数ポータルへの商品一括登録が可能で、データ更新も一括で行える。また対ポータルだけでなく自社モバイルサイトへの活用も可能で、モバイル用に改めてデータ入力する必要がなくなる。

商品一括登録機能を提供するポータルサイトや、機能を備えた基幹システムもあるが、あくまでもポータル側のサービスの一環、あるいは基幹システムの補完機能の一つとして用意されたもの。最初から入力支援・販売支援に絞って開発された「T-UP」とはスタンスが異なる。「機能名は同じでも使い勝手は別物。実際の作業担当者が比較すれば『T-UP』の優位性を理解してもらえるはず」（山敷広告制作所・梶原聡副社長）と自信を示す。後発システムとして、先行システムの使い勝手を研究し、ユーザーニーズを取り込みながら徹底的に課題を解消した結果だという。

自社サイトの商品最大化を図る

　「T-UP」は複数の旅行ポータルサイトへの入力作業を軽減するだけではない。販売機会を拡大するために自社サイトの商品数の最大化も図れる。ポータルサイトはユーザーの導入口として重要だが、最終的には自社サイトからの販売を増やすことが収益面から見てもブランディングの意味からも、より重要だ。「T-UP」を使えば、ポータルサイト用に入力したデータがそのまま自社サイト用にも使える。ポータルサイトでは強くアピールできない自社ブランドを前面に打ち出した販売が可能で、商品の見せ方の工夫もできる。しかもすべての機能は「T-UP」のサーバー上で動作するため、自社の既存のホームページを大きく改修する際も、設備を追加する必要がない、というメリットもある。

なぜ商品登録拡大が必要か

　「T-UP」で旅行ポータルサイトへの商品一括登録や自社サイトへの商品登録、あるいは更新作業の手間が削減されるため、同じ労力で登録・管理できる商品数は飛躍的に増える。実際に「T-UP」ユーザーであるビーチ系専門店の場合、自社サイト掲載コースは導入前の約500コースが導入後は約2万コースまで拡大。1日の平均問合せ数も約1件から約20件に急増した。この事例は掲載コース数と問合せ数がゆるやかに比例することを証明し、「T-UP」効果による掲載コース数拡大が生産性向上に結びつくのがわかる。

　もちろん担当者数は増員していない。同じ人員で40倍の商品数を管理できるようになり、反応も確実に増えたわけだ。同社の場合「T-UP」のカスタマイズにより、社内管理用のExcelデータをアップロード可能にし、そのデータ部分を各コースの価格に上書きする機能を開発した。これで料金リバイスの時間も大幅に短縮。以前は3人がかりで20日かかっていた作業が、わずか9時間（3人が各3時間の作業）で済ませられるようになった。

　また、ヨーロッパ系専門店の場合、自社サイトにツアーを掲載するため1件1件ページを作成していたため、掲載コース数は約20コース、問合せ数も1日平均約0.5件にすぎなかった。しかし「T-UP」導入後は自社サイトの掲載本数が、エイビーロード掲載本数とほぼ同数の約200コースに拡大。問合せも1日約4件に増えた。

入力支援を超えた入力支援システム

　つまり「T-UP」は入力支援システムでありながら、単なる入力支援システムを超えた販売支援システムといえる。「T-UP」はもともと旅行会社のネット販売を支援する目的で開発されたもので、最大の狙いは「入力支援によって旅行会社の省力化を実現し、その分のマンパワーやエネルギーを、売れる商品作りや売れるサイト作りに回し、ネット販売を成功させるために使ってもらうこと」（梶原副社長）なのだという。

　したがって販売支援システムとしての機能も充実させている。最新のSEO対策が組み込み済みで、自社サイトの特性に合わせた細かなSEO対策にも柔軟に対応する。また高機能なアクセス解析サービス「Google Analytics」も利用可能だ。これにより、たとえばポータルサイトごとの販売動向を分析し、サイトごとに商品掲載内容を差別化し販売の効率化と最大化を両立させられるようになる。

　「まずは、是非デモを体験し、使い勝手の良さを実感していただきたい」(梶原副社長)
Ｔ-UP：　www.tour-up.jp

　しかも「T-UP」の月額利用料は10万円からの設定。現在はキャンペーン実施中で初期導入費用も各種割引が設定されているのも見逃せない。

山敷広告制作所
http://www.yamako.jp/